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住宅ローンの利用を検討する際、自分が審査に通るのか、いくらまで借りられるのかという点は大きな関心事です。
住宅ローンを組めるか調べるには、まず金融機関が設けている審査の基準を理解し、自身の状況と照らし合わせる必要があります。
この記事では、住宅ローンの審査基準や年収の目安、そして実際に融資の可否を確かめるための具体的なステップや方法について解説します。
まずは確認！住宅ローンを組めるか自分で調べる4つのステップ
住宅ローンを組めるかどうかを自分で確認するためには、いくつかのステップを踏むことが有効です。
まずは金融機関がどのような基準で審査を行うかを理解し、次に自分の状況に審査が通りにくくなる要因がないかをチェックします。
その後、年収をもとに借入可能額の目安を計算し、最終的に金融機関の事前審査で融資の可否を具体的に確認するという流れが一般的です。
この4つのステップを順に進めることで、計画的に住宅購入の準備を進められます。
ステップ1：金融機関が審査で重視する5つの基準を理解する
住宅ローンの審査では、申込者の返済能力や信用度が多角的に評価されます。
金融機関が特に重視するのは、申込者の年齢や年収、勤続年数、健康状態、そして購入物件の価値です。
これらの基準は、長期間にわたる返済を滞りなく続けられるかどうかを判断するための重要な指標となります。
まずは、これらの項目について自分の状況が基準を満たしているかを確認することが、審査通過に向けた第一歩です。
契約時や完済時の年齢は条件を満たしているか
住宅ローンの審査において、契約時の年齢と完済時の年齢は重要な審査項目です。
多くの金融機関では、申込可能な年齢を「満20歳以上70歳未満」、完済時の年齢を「満80歳未満」などと定めています。
住宅ローンは長期にわたる返済が前提となるため、特に完済時の年齢が重視される傾向にあります。
定年退職後も返済が続くような計画は、収入の減少が懸念されるため審査が厳しくなる可能性があります。
自身の年齢と希望する返済期間を基に、完済時の年齢が金融機関の定める条件の範囲内であるかを事前に確認しておく必要があります。
年収に見合った返済額になっているか（返済負担率）
金融機関は、申込者の年収に対して年間の返済額がどの程度の割合を占めるかを示す「返済負担率」を重視します。
この返済負担率の上限は金融機関によって異なりますが、一般的には年収の30%から35%程度が目安とされています。
審査では、申し込む住宅ローンの返済額だけでなく、自動車ローンやカードローンなど他のすべての借入を合算して返済負担率が計算されます。
自身の年収で無理なく返済を続けられるか、そしてその返済額が金融機関の基準内に収まっているかを確認することが不可欠です。
勤続年数や雇用形態から収入の安定性が見込めるか
住宅ローンの返済は長期間に及ぶため、金融機関は申込者の収入の安定性を慎重に判断します。
その指標となるのが勤続年数や雇用形態です。
一般的に、同じ勤務先に長く勤めているほど収入が安定的であると評価され、勤続3年以上が一つの目安とされることが多いです。
また、雇用形態では正社員が最も評価されやすく、契約社員や派遣社員の場合は審査のハードルが上がる傾向にあります。
ただし、金融機関によっては勤続年数の条件を1年以上に緩和している場合もあるため、自身の状況に合わせて金融機関の基準を確認することが重要です。
団体信用生命保険に加入できる健康状態か
ほとんどの民間金融機関では、住宅ローンの契約時に団体信用生命保険（団信）への加入を必須としています。
団信は、ローン契約者に万が一のことがあった場合に、保険金でローンの残債が支払われる仕組みです。
生命保険の一種であるため、加入には健康状態の告知が求められます。
過去の病歴や現在の治療状況によっては、団信に加入できず、結果として住宅ローンを組めないケースも考えられます。
自身の健康状態が団信の加入条件を満たしているか、事前に確認しておく必要があります。
購入したい物件に担保としての価値が見込めるか
住宅ローンの審査では、申込者個人の返済能力とあわせて、購入する物件の担保価値も評価されます。
万が一、ローン返済が滞った場合に、金融機関が物件を売却して融資金を回収するためです。
金融機関は、物件の所在地、面積、築年数、法規制への適合性などを基に独自の基準で評価額を算出します。
借入希望額に対して物件の担保価値が低いと判断された場合、融資額が減額されたり、融資自体が承認されなかったりする可能性があります。
購入したい物件が融資額に見合う価値を持っているか、という視点での確認も求められます。
ステップ2：審査に通りにくくなる要因がないかセルフチェックする
金融機関が定める審査基準を形式的に満たしていても、個別の状況によっては審査に通りにくくなる要因が存在する場合があります。
例えば、過去の支払い遅延の履歴や、住宅ローン以外の借入状況などが影響します。
審査を申し込む前に、こうした潜在的なリスク要因が自分にないかをセルフチェックし、現状を正確に把握しておくことが重要です。
事前に問題点を確認しておくことで、対策を講じることが可能になります。
信用情報に延滞などの履歴が登録されていないか確認する方法
信用情報とは、クレジットカードやローンの利用履歴など、個人の金融取引に関する客観的な情報です。
これらの情報は信用情報機関（CIC、JICC、KSC）に登録されており、金融機関は審査の際に必ず照会します。
過去に長期間の延滞や債務整理などがあると、返済能力に懸念があると判断され、審査に通るのは極めて困難になります。
自身の信用情報は、各信用情報機関に開示請求を行うことで確認が可能です。
スマートフォンや郵送で手続きできるため、不安な場合は事前に内容を取り寄せておくとよいでしょう。
カードローンや自動車ローンといった他の借入状況
住宅ローンの審査では、他の借入の状況も返済能力を判断する上で重要な要素となります。
カードローン、自動車ローン、教育ローン、スマートフォンの分割払いなどもすべて借入として扱われ、その合計額が返済負担率に影響します。
特に、複数のカードローンやキャッシングを利用している場合、計画的な資金管理ができていないと見なされ、審査において不利に働く可能性があります。
住宅ローンを申し込む前に、現在の借入件数や残高を正確に把握し、可能であれば完済して借入を整理しておくことが望ましいです。
自身の借入状況を確認しましょう。
個人事業主や転職直後など現在の働き方と審査への影響
個人事業主やフリーランスは、給与所得者と比較して収入が不安定と見なされる傾向があり、審査が慎重に行われます。
一般的に、過去3期分の確定申告書などを通じて事業の安定性や継続性が評価されます。
また、会社員であっても転職直後は勤続年数が短いため、収入の安定性を判断しにくいとされ、審査のハードルが上がることがあります。
ただし、キャリアアップのための転職で収入が増加している場合などは、柔軟に評価されるケースも見られます。
自身の働き方が審査にどう影響するか、金融機関の基準を事前に確認しておくことが大切です。
ステップ3：年収をもとに借入できる金額の目安を計算する
審査に通るかどうかの見通しを立てたら、次は自分の年収で具体的にどのくらいの金額を借りられるのか、その目安を把握する段階です。
借入可能額は、今後のライフプランや物件選びの方向性を決める上で非常に重要な情報となります。
年収を基準にした大まかな計算方法や、金融機関が提供しているシミュレーションツールを活用することで、より具体的な資金計画を立てるための数字を確認できます。
【年収別】住宅ローンの借入可能額と月々の返済額の早見表
住宅ローンの借入可能額を大まかに知る方法として、「年収倍率」を用いる考え方があります。
これは年収の何倍まで借り入れできるかを示す指標で、一般的には年収の5倍から7倍程度が目安とされています。
例えば、年収500万円の場合、2,500万円から3,500万円程度が一つの基準となります。
ただし、この倍率は金利や返済期間、他の借入状況によって変動するため、あくまで参考値として捉える必要があります。
自身の年収と照らし合わせて、大まかな予算規模を確認してみましょう。
金融機関のシミュレーターを使ってより正確な金額を試算する
より精度の高い借入可能額を知るためには、各金融機関のウェブサイトで提供されている住宅ローンシミュレーターの活用が非常に有効です。
これらのツールでは、年収、年齢、希望する返済期間、金利の種類といった情報を入力することで、個別の状況に応じた借入可能額や毎月の返済額を試算できます。
複数の金融機関のシミュレーターで試算し、結果を比較することで、現実的な資金計画の輪郭が見えてきます。
個人情報を入力せずに利用できるため、気軽に試算して現状を確認することが可能です。
ステップ4：金融機関の「事前審査（仮審査）」で借入の可否を確認する
自己分析やシミュレーションを通じておおよその見当をつけたら、最終段階として金融機関の「事前審査（仮審査）」に申し込みます。
これは、本格的な物件探しの前や売買契約の前に、融資を受けられる可能性がどの程度あるかを金融機関に直接確認する手続きです。
この審査結果を得ることで、安心して物件選びに進むことができます。
ここでは、事前審査の概要や、より専門的な相談先について解説します。
事前審査（仮審査）とは？申し込みのメリットと基本的な流れ
事前審査（仮審査）は、本審査の前に行われる簡易的な審査であり、主に申込者の年収や信用情報に基づいて返済能力が評価されます。
この審査に通ると、借入可能額の目安が具体的に分かり、その後の物件探しや交渉をスムーズに進められるという大きなメリットがあります。
申し込みは金融機関の窓口やウェブサイトから可能で、源泉徴収票や本人確認書類、物件の概要がわかる資料などを提出します。
通常、数日から1週間程度で結果が通知され、承認されれば本審査へと進む流れになります。
まずはこの事前審査で、借入の可否を確認しましょう。
どこで相談できる？銀行窓口やファイナンシャルプランナーに相談する
住宅ローンの選択や資金計画に不安がある場合、専門家に相談するのが賢明です。
最も身近な相談先は、住宅ローンを扱っている銀行の窓口です。
商品の詳細な説明を受けられるほか、個別の状況に応じた返済プランのシミュレーションも依頼できます。
また、より客観的で中立的な視点からのアドバイスを求めるなら、ファイナンシャルプランナー（FP）への相談が適しています。
住宅ローンだけでなく、家計全体のバランスや将来のライフプランを見据えた総合的な資金計画の助言を得られるため、自分に合った相談先を確認してみましょう。
住宅ローンの審査に関するよくある質問
住宅ローンを組むにあたり、多くの人が似たような疑問や不安を抱えています。
ここでは、審査に関して特に多く寄せられる質問をピックアップし、その回答をまとめました。
転職したばかりのケースや、頭金がない場合の対応、事前審査に必要な書類など、具体的な疑問点を解消するための情報として確認してください。
自身の状況と照らし合わせることで、よりスムーズに準備を進めることができるはずです。
Q. 転職したばかりでも住宅ローンは組めますか？
金融機関によっては、転職直後でも住宅ローンの申し込みは可能です。
一般的には勤続年数1年以上を条件とするところが多いですが、キャリアアップによる転職で年収が増加した場合など、個別の事情を考慮して柔軟に審査する金融機関もあります。
まずは、転職者向けの条件を設けている金融機関を探し、相談してみることをおすすめします。
自身の状況を正直に伝え、審査の可否を確認しましょう。
Q. 頭金（自己資金）がなくても住宅ローンは利用できますか？
頭金なしで物件価格の全額を借り入れる「フルローン」の利用は可能です。
多くの金融機関がフルローンに対応した商品を提供しています。
ただし、頭金を用意すると借入額が減り、月々の返済負担や総返済額を軽減できるメリットがあります。
また、物件価格とは別に、登記費用や手数料などの諸費用は現金で必要になる場合が多いため、その点は事前に確認しておく必要があります。
Q. 事前審査（仮審査）の申し込みにはどんな書類が必要ですか？
事前審査で必要になる書類は、主に「本人確認書類（運転免許証や健康保険証など）」「収入証明書類（源泉徴収票や確定申告書など）」「物件関連書類（物件のパンフレットや販売図面など）」です。
ただし、金融機関やウェブサイト経由での申し込みかによって必要書類は異なります。
申し込みを検討している金融機関のウェブサイトなどで、事前に必要書類の一覧を確認しておくと手続きが円滑に進みます。
まとめ
住宅ローンを組めるか調べるための方法として、まずは金融機関の審査基準を正しく理解し、自分の状況を客観的に確認することが基本となります。具体的には、年齢や年収、勤続年数といった個人の属性を確認し、信用情報や他の借入状況に問題がないかをチェックします。次に、シミュレーターなどを活用して借入可能額の目安を把握し、最終ステップとして金融機関の事前審査に申し込むという方法が確実です。これらの手順を一つずつ踏むことで、自身の借入能力を正確に確認し、無理のない資金計画を立てることが可能になります。
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住宅ローンは一度契約すると数十年という長い付き合いになります。目先の審査に通るかどうかだけでなく、将来の生活の変化まで見据えたシミュレーションを行うことが、後悔しない家づくりへの近道です。専門家の知見も借りながら、一歩ずつ着実に準備を進めていきましょう。